健康寿命延伸に向けた住環境整備と住まい方に関する研究 -QOLに着目して-

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本研究は健康寿命を延伸させる住まい方の提案を目指し、高齢者を対象とした住宅実測調査から、温熱環境が高齢者の生活行動やQOLに与える影響を明らかにすることを目的とした。2019年度および2020年度は奈良県都市部・農村部在住高齢者（約100名）を対象に自宅の温熱環境計測やアンケート調査を実施した。そして、活動量が多い人や睡眠の質が高い人ほど健康に関連するQOL（健康関連QOL）が高い傾向にあることを明らかにした。最終年度にあたる2021年度は、推奨基準との比較による温熱環境の評価および温熱環境と生活行動との関連について分析した。夏期については、間欠冷房がなされている住宅では、居間および寝室ともに推奨基準よりも高温を示す傾向にあり、特に都市部で顕著であった。また、睡眠時の寝室温度が29℃を超えると中途覚醒や姿勢変更回数の増加がみられ、睡眠の質を低下させることを明らかにした。冬期については、暖房が使用されていない住宅では、居間および寝室ともに推奨基準よりも低温を示した。睡眠中の寝室温度が13℃を下回ると起床時の早朝高血圧に該当する割合が高くなり、低温環境下での睡眠が起床時の血圧を上昇させる可能性があることを示した。また、夏期・冬期ともに、ほとんどの高齢者は寝室温熱環境を中立から快適と評価しており、中には暑さや寒さを許容する者もみられた。これらより、高齢者は夏期・冬期ともに推奨基準を逸脱する高温または低温環境を許容しながら生活する傾向がみられ、劣悪な温熱環境は、睡眠の質や起床時の血圧に影響する可能性を示した。これまでの成果をまとめ、室内温熱環境は特に睡眠を介して高齢者の健康関連QOLに影響することを明らかにした。本研究は、高齢者における健康で快適な生活空間を創造するための室内温熱環境の方向性を示しており、超高齢社会に適応した住まいのあり方を考える上で新たな知見をもたらすといえる。