篤農技術採用者の意思決定メカニズムの解明：水中疎植栽培法を対象にして

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今年度は、篤農技術採用者の小集団における相互干渉に着目し、次の２点を明らかにした。一つは、初期導入者が篤農技術の普及促進における情報発信者にならず、資材メーカー等が普及速度を加速化させる要因である可能性を明らかにした。もう一つは、後期採用者は、同じ篤農技術を導入する者同士の小集団活動を通じて、技術革新への助言や情報を初期採用者から入手することで、新技術導入までの試行期間が初期採用者と比べて短縮される可能性を明らかにした。いずれについても調査方法は、篤農技術採用者が集まる全国規模の研修会への参与観察および初期採用者への非構造化面接を採用した。さらに、篤農技術を採用し、その技術習得を目指す者同士がお互いの米を評価することで、自らの技術習熟程度を把握したり、相互干渉に影響があるかを食味官能試験と理化学分析を合わせた食味調査会を通じて検証した。昨年度に引き続き食味評価には、東北地方：初期採用者（秋田県産あきたこまち）、関東地方：初期採用者（茨城県産コシヒカリ）、中部地方：後期採用者（長野県産コシヒカリ）・若手後期採用者（長野県産コシヒカリ）、初期採用者（新潟県コシヒカリ）、近畿地方：初期採用者（滋賀県産にじのきらめき）、中国地方：後期採用者（山口県コシヒカリ）、九州地方：後期採用者（鹿児島県産にこまる）を対照として、基準米に滋賀県産日本晴れ（令和３年度産）を用いて実施した。今回の食味評価では、若手後期採用者の方が初期採用者よりも高い評価を得ている。特筆すべき点は、若手後期採用者は、３年間継続してトップの評価を得たことである。逆に、初期採用者は、毎年評価（総合評価、整粒度、食味値）を下げる結果となっている。このことは、コロナの影響により篤農家による対面での技術支援ができなかったことが影響していることが考えられるが、実践面からみると採用年数が経っても習熟が難しいことを示唆している。