Identification of environmental factors contributing to child development disorder: an approach based on a secondary target of organophosphorus insecticides

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有機リン系殺虫剤は、その薬効や環境中での非蓄積性により、農薬や防疫用薬剤としてひろく用いられている。高用量で曝露された場合、神経系のアセチルコリンエステラーゼの阻害により急性神経毒性が生じるが、一般生活環境においては、急性・慢性毒性を考慮した残留農薬基準等により曝露量は管理され、日常生活における安全性は十分担保されていると考えられている。しかし、近年、ごく低用量で持続的に曝露された場合の健康影響のリスクについての研究が、世界各国で注目されている。本研究では、有機リン系殺虫剤への曝露が自閉症スペクトラム障害や注意欠陥・多動性障害などの精神神経発達障害発症と関連するのではないかとの仮説を、ヒトを対象とする調査により検証することを目的とした。最終年度は調査参加者の募集を継続し、ADHD-RS日本版、AQ児童版、WISC-IIIの3種類の評価尺度を発達障害評価バッテリーとして用いた。年度末時点で症例21名、対照者7名の協力を得ることができた。有機リン系殺虫剤の曝露と関連することが予想される情報について解析を行ったところ、遺伝的な要因との関連が示唆される結果であった。診断時年齢について、症状の強い群はより若年で診断される傾向にあった。生体試料の測定は性年齢のマッチングを調整した上で実施する予定であるが、調査に協力してくださる対照者数が少ないため、研究期間終了後も調査参加者を増やす努力を継続していきたい。