中学生の集中力と自己管理能力を鍛えるスマートフォン依存改善プログラムの開発

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いつでもどこでも手軽にインターネットへ接続できるスマートフォン（スマホ）は近年急速に私たちの生活に浸透してきた。スマホは便利なデバイスである反面、過度な長時間使用による依存症状が問題視されている。先行研究においても、スマホの使用時間が長い子供ほど学業成績や学力の基礎となる記憶力や注意力などの認知機能が低いことが指摘されている。しかし、どのような能力を鍛える介入が子供たちのスマホ依存改善に有効であるかは明らかになっていない。本研究は、脳科学的根拠に基づくスマホ依存改善プログラムを開発し、介入研究と追跡調査によってその有効性を示すことを目的とした。2022年度は、スマホ依存改善プログラムを作成し、宮城県内の小学校にて介入研究を行なった。総務省の調査からスマホ使用が低年齢化している傾向が読み取れたため、早期の介入が重要と考え研究対象を小学生へ拡張した。自己管理能力を鍛えるために、児童自身にスマホ使用のルールを決めてもらい、自分で決めたルールを自分で守るという取り組みを実施した。349名の児童を対象に、2022年10月から2023年3月までの6か月間の介入を行なった。まずは学級ごとに話し合い、ルールの案を作成した。次に、各学級の代表者2名を集めた会議を開き、ルールの案をもとに学校としてのルールを定めた。会議の結果、スマホ・ゲームは「1日2時間以内」「寝る1時間前までにやめる」「宿題などやるべきことが終わってから使う」の3つのルールが決定した。さらに、全ての児童が自分のこととしてルールと向き合えるように、委員会ごとにルールを守るための取り組みを実施した。介入前後でルールを守れた児童の数とスマホ依存傾向を測る質問項目への回答を収集した。解析の結果、介入前後でルールを守れた児童の割合が3つのルールについていずれも増加し、スマホ依存傾向が低下した。