対話型組織開発のその後に関する研究

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2022年度は、①「日本国内の職場を対象としたAIの有効性の検証」、②「AIの効果の継続期間の検証」、③「効果の継続のための要因の検証」の3点を実施した。①については、複数の組織に対してAIによる介入研究を実施し、AIによる介入前後、および、その後6ヶ月後に、ワーク・エンゲイジメントおよびその規定要因である仕事の資源や個人資源や、介入先から依頼された心理的安全性、心理的オーナーシップなどの変数のデータを収集し、それらについて分析を実施した。その結果、それぞれの変数に対してAIは有効である可能性があるという結論に達した。可能性があるとしたのは、あくまでそれぞれの組織において変数の変化が見られたものの、統計的な有意差が認められないものも存在したからである。これについては、症例数の少なさが影響しているものと考えられる。そのため、出来るだけ数多くの症例のデータによると考えられるからである。②については、何らかのフォローアップを行った場合は、効果は継続しているものの、特にフォローアップを行わなかった場合は、効果は継続できていないことが明らかになった。ただし、こちらも今後症例数が増加するごとに、その信頼性を獲得できるものと考えられる。③については、介入研究先にてインタビュー調査を行い、「自主性」と「やらされ感」がキーワードとなっていることが明らかになった。なお、ここまでの研究成果は2023年6月に行われる第25回日本医療マネジメント学会学術総会で発表することになっている。さらに、その後に論文化していく予定である。