軽度知的障害のある高校生への自立活動における自己理解教育の単元化

本研究では、軽度知的障害のある高校生を対象に自己理解教育を中心とした自立活動の単元開発を行い、その学習効果について検討した。研究協力校高等部3年次に在籍し、一般就労を希望する生徒4名(生徒A～D)を対象に、特別支援学校(知的障害)高等部教職経験7年の教諭(以下「授業者」と表記)が授業を実施した。本単元の実施に当たっては、筆者らが開発した学習テキスト(三原・衞藤, 2016)及び単元計画を使用した。授業者は単元計画表の配付説明を受けた後、本時の目的、生徒が行う活動、発問の例示等の解説を付加した指導書を参照して各回の授業を実施した。学習効果は、①学習後における配慮申請行動の自発の有無、②学習前後の配慮要請意識得点の比較により測定した。②の測定では5件法のリッカート尺度で構成する質問紙(三原・衞藤, 2016)に対象生徒が回答し、配慮要請意識が最も低い回答を1、最も高い回答を5として数値化した。本単元を実施した結果、1名(生徒B)に配慮申請行動の自発が見られた。申請内容は作業遂行に関するもので、授業者により妥当と判断されたため実際に配慮提供された。配慮要請意識得点の変化では2名で増加し(A : 2.67→3.75, C : 3.25→3.58)、1名は減少(B : 3.67→3.42)、1名は増減なし(D : 3.75)であった。これらの結果は筆者らの研究(三原・衞藤, 2016)と同程度の学習効果であり、指導書等を活用することで開発者以外の授業者でも自己理解教育を中心とした自立活動の単元実施が可能であった。一方で、4名中1名しか申請行動が自発しなかったことから、テキスト学習終了後の申請手続きのガイダンスの導入、配慮の疑似体験など体験を伴って自己理解を深める展開の工夫等、単元計画の改善点が示唆された。

本研究では、軽度知的障害のある高校生を対象に自己理解教育を中心とした自立活動の単元開発を行い、その学習効果について検討した。研究協力校高等部3年次に在籍し、一般就労を希望する生徒4名(生徒A～D)を対象に、特別支援学校(知的障害)高等部教職経験7年の教諭(以下「授業者」と表記)が授業を実施した。本単元の実施に当たっては、筆者らが開発した学習テキスト(三原・衞藤, 2016)及び単元計画を使用した。授業者は単元計画表の配付説明を受けた後、本時の目的、生徒が行う活動、発問の例示等の解説を付加した指導書を参照して各回の授業を実施した。学習効果は、①学習後における配慮申請行動の自発の有無、②学習前後の配慮要請意識得点の比較により測定した。②の測定では5件法のリッカート尺度で構成する質問紙(三原・衞藤, 2016)に対象生徒が回答し、配慮要請意識が最も低い回答を1、最も高い回答を5として数値化した。本単元を実施した結果、1名(生徒B)に配慮申請行動の自発が見られた。申請内容は作業遂行に関するもので、授業者により妥当と判断されたため実際に配慮提供された。配慮要請意識得点の変化では2名で増加し(A : 2.67→3.75, C : 3.25→3.58)、1名は減少(B : 3.67→3.42)、1名は増減なし(D : 3.75)であった。これらの結果は筆者らの研究(三原・衞藤, 2016)と同程度の学習効果であり、指導書等を活用することで開発者以外の授業者でも自己理解教育を中心とした自立活動の単元実施が可能であった。一方で、4名中1名しか申請行動が自発しなかったことから、テキスト学習終了後の申請手続きのガイダンスの導入、配慮の疑似体験など体験を伴って自己理解を深める展開の工夫等、単元計画の改善点が示唆された。