児童生徒の実態に応じた自立活動についての実践的研究

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1.研究の意義平成19年4月から、特別支援教育が完全実施され3年が経過した。新学習指導要領の特別支援教育では、「人間関係の形成」が新設され6区分26項目の自立活動を示された。「人間関係の形成」は、特別支援教育で新たに対象となった発達障害の児童生徒の中心的課題に対応することが多く、また、障害が重度、多様化する児童生徒への子どもたち一人ひとりのニーズに応じた具体的な取組みの検討が望まれている。本研究は、これらの課題を研究目的とし、ムーブメント教育・療法を活用し実践的研究に取り組んだ。2.具体的内容と成果(1)大阪府内の支援学校、小学校、中学校、大阪市内の養護学校を対象に、自立活動での取組み状況についてのアンケート調査を実施し、現状とその課題を探り、日々現場で苦慮している教師の自立活動の指導に対する悩みや知りたいことなどを調査した。その結果、「人間関係の形成」のねらいや内容の理解は十分把握できていないという回答が多く、「人間関係の形成」の設定された背景やそのねらいの理解を高めるとともに、その内容を具体的に例示していく必要性が示唆された。この結果は、H21年9月特殊教育学会で発表し、多くの参加者との意見交流を行うことができた。また、大阪教育大学紀要への投稿も行った。(2)動きを通して身体意識を高め、自己の身体を知り、かかわりの中で他者への意識を高め、他者とのかかわり方を知り、楽しい集団での活動を通して集団への参加の基礎を高め集団活動の楽しさを深めることができるとされているムーブメント教育・療法に取り組んでいる「ムーブメント子ども教室(日本ムーブメント教育・療法協会大阪支部)」において、実践的研究を行い、実践事例をまとめた。(3)研究成果をまとめとして、「人間関係の形成」への具体的な展開も含めた自立活動での具体的な活動内容や支援内容を、「一人ひとりの児童生徒の実態に応じた自立活動の実践事例集」を作成し、学習指導要領に基づいた自立活動に関する研究会を実施し、参加者とともに学び高め合うことができた。