過疎地域における遠隔教育と理科実験のブレンディングの試みと経済性分析

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本研究の目的は,過疎地域における理科教育の振興のために,出前実験と遠隔教育の混合授業(ブレンディング)を検討し,その経済性分析を行うことである。過疎地域や遠隔地域においては,実施機関の時間的・距離的負担,経済的負担により,出前実験は継続的なものとはなりにくい。そこで,出前実験の前後に遠隔教育を実施することで,教育効果の維持と経済的負担軽減の可能性を検討した。授業を配信する札幌市(北海道大学)と,そこから300Km以上離れており過疎地域の指定を受けているA町をIPテレビ会議システムで結び,電子顕微鏡と光学顕微鏡を使った理科実験を実施した。遠隔教育のシステム構成は,北大[テレビ会議用PC+テレビ会議ソフト+ビデオカメラ],A町[テレビ会議システム+液晶テレビ]である。当初の計画では,A町の高校生を対象に理科実験を実施する予定であったが,スケジュールの関係で,A町職員の方に協力頂いた。遠隔教育による理科実験では,画質・音質・臨場感・コミュニケーション方法の全てにおいて良好な結果であった。経済性分析は,主に設備費,人件費,移動費(宿泊費)の3つを費用要因として分析を行った。今回の機器総額を法定耐用年数により減価償却すると,年間約86,000円であった。本事例では出前実験を年間3回以上実施する場合において,遠隔教育の経済性が高いことが明らかになった。また,遠隔教育の運営方法および体制についてA町職員から聞き取り調査を行った。その結果,予算や人員が十分ではなく,自治体単独による遠隔教育の導入は容易ではない状況であった。過疎地域において遠隔教育を展開するためには,地域性と自治体の規模を考慮し,行政による遠隔教育コーディネーターの必要性が判明した。