小学校の体育授業における指導資料及び教科書としての学習資料の有効性に関する検討

点击翻译按钮获取中文摘要

1.本研究の目的と方法筆者は,かつて(2007年)全国8カ所(北海道,青森,東京,山梨,高知,島根,福岡,沖縄)の体育の研究会に参加した小学校教師を対象に小学校体育授業において教科書を使用することについての意識調査を行ったことがある。体育授業に教科書が「必要である」と肯定的に考える教師は60%程度であった。35%は「どちらとも言えない」と考えており,教科書があることによる長所と同時に短所を心配する声も多かった。「必要ない」と考える教師がおよそ5%とわずかであり,教科書があることについて否定的な教師は少ないという結果を得た。その研究を踏まえ本研究では、体育以外の教科(以下、他教科)の研究会に参加しそれぞれの教科を主体的に学ぶ教師を対象として改めて体育授業において教科書を使用することについての意識調査をし、現場からの体育の教科書のニーズの一資料とすることを目的とした。また、文部科学省が現状の問題を踏まえて全国の小学校教師向けに作成・配布したパンフレットや指導資料についての認知度や活用度を同時に調査することで、教科書としての学習資料の有効性を考慮する上での資料とした。2.結果と考察他教科を主体的に学ぶ教師の意識としては、体育授業に教科書が「必要である」と答えた教師は58.5%「どちらでもない」が36.4%「必要ない」が5.1%であった。概ね,体育を主体的に学ぶ教師と変わらない傾向であった。教職年数,研究授業経験,体育主任経験、性別といった経験や立場の違いによる意識の違いを見ると、特に研究授業経験と体育主任経験において顕著な傾向が見られた。研究授業経験では、3～4回経験している教師の69～71%が教科書を「必要である」と考えていた。また、体育主任経験では、経験していない教師(53%)よりも過去(60%)や現在(75%)経験している教師が教科書を「必要である」と考えていた。このことから、真剣に学ばなければならない立場を経験した教師ほど教科書の必要感を感じていることが明らかになった。また、他教科を主体的に学ぶ教師の「多様な動きをつくる運動(遊び)」のパンフレットの認知度は53%,活用度23%であった。これは、体育を主体的に学ぶ教師の意識(認知度87%,活用度49%)と大きく差があった。学校体育実技指導資料第8集「ゲーム及びボール運動」においても同様な傾向が見られた。このことから、これまでのように出される「資料」では認知度や活用度に課題が残ることが明らかになった。教科書として全員に認知される施策が必要であろうと考えられる。