高齢者のQOL向上をめざしたプリシード/プロシードモデルによる地域・行政の活動

本研究課題の2年目(最終年度)にあたる平成13年度の研究経過と実績は以下の通りである。平成13年度は平成12年度に行なった調査データを基に身体的痛みおよび健康観に注目し、ADLやQOLとの関連について検討した。また、平成12年度の調査結果を踏まえ独居高齢者に焦点をあて訪問面接調査を行なった。1)調査対象のO村の地域在住高齢者において男の61.9%、女の75.2%が身体的痛みを有しており、加齢に伴い痛みを有する者の割合が増加することが認められ、男女とも下肢と腰部の痛みを訴えた者が多かった。痛みの強度が増すにつれて「めったに外出しない」と回答した者の割合が有意に高かった。痛みの強度が増すに従ってQOL平均値は有意に低下し、主観的健康観が「わるい」と回答した者の割合は有意に高かった。ペインマネジメントの導入により、ADLやQOLの向上を図ることは閉じこもりや寝たきりの予防に繋がることが示唆された。2)主観的健康観は地域在住高齢者の身体的・精神的・社会的な健康状態を反映していることから、高齢者の健康状態およびQOLを向上させることによって、主観的健康観をより良い方向に高めることができることが示唆された。3)独居高齢者では、病院や遠方への送迎の手段的な支援や緊急時の連絡先、困った時の相談相手などの情緒的な支援で子どもや親戚が大きく関わっていることが明らかとなった。「緊急通報装置設置がない」と回答した者のうち、「具合が悪くなる等の緊急のことがあった」および「24時間利用可能な緊急通報システムが必要」と回答した者は74.1%であった。地域活動に参加する為に身体的能力が有るか否かの評価を行ない、各々についてきめ細かい適切な対応が必要であることが示唆された。身近に身寄りのない者や健康観が低い者では他者からの支援が受けにくく、独居高齢者のソーシャルサポートの構築及び整備は緊急な課題といえる。

本研究課題の2年目(最終年度)にあたる平成13年度の研究経過と実績は以下の通りである。平成13年度は平成12年度に行なった調査データを基に身体的痛みおよび健康観に注目し、ADLやQOLとの関連について検討した。また、平成12年度の調査結果を踏まえ独居高齢者に焦点をあて訪問面接調査を行なった。1)調査対象のO村の地域在住高齢者において男の61.9%、女の75.2%が身体的痛みを有しており、加齢に伴い痛みを有する者の割合が増加することが認められ、男女とも下肢と腰部の痛みを訴えた者が多かった。痛みの強度が増すにつれて「めったに外出しない」と回答した者の割合が有意に高かった。痛みの強度が増すに従ってQOL平均値は有意に低下し、主観的健康観が「わるい」と回答した者の割合は有意に高かった。ペインマネジメントの導入により、ADLやQOLの向上を図ることは閉じこもりや寝たきりの予防に繋がることが示唆された。2)主観的健康観は地域在住高齢者の身体的・精神的・社会的な健康状態を反映していることから、高齢者の健康状態およびQOLを向上させることによって、主観的健康観をより良い方向に高めることができることが示唆された。3)独居高齢者では、病院や遠方への送迎の手段的な支援や緊急時の連絡先、困った時の相談相手などの情緒的な支援で子どもや親戚が大きく関わっていることが明らかとなった。「緊急通報装置設置がない」と回答した者のうち、「具合が悪くなる等の緊急のことがあった」および「24時間利用可能な緊急通報システムが必要」と回答した者は74.1%であった。地域活動に参加する為に身体的能力が有るか否かの評価を行ない、各々についてきめ細かい適切な対応が必要であることが示唆された。身近に身寄りのない者や健康観が低い者では他者からの支援が受けにくく、独居高齢者のソーシャルサポートの構築及び整備は緊急な課題といえる。