神経組織におけるアレルギー性疾患の実態病理

実験的アレルギー性脳脊髄炎のモデルに於いて、起炎性T細胞株のin vitroでの標的細胞に対する細胞障害活性がin vivoでのアレルギー性炎症の発症と密接な相関関係にあるとの報告がなされてきた。しかし我々がこれまで行なってきた中枢及び末梢神経組織の抗原提示細胞の同定に関する研究から得たアレルギー性炎症の病理過程に対する一つの作業仮説は、自己免疫性T細胞の神経組織の抗原提示細胞や血管内皮細胞に対する直接的な細胞障害活性が炎症反応の主たる原因というよりはむしろ自己免疫性T細胞とこれらの細胞との相互作用の結果もたらされる血管周囲細胞の活性化、種々のサイトカイン産生とその結果もたらされる血管の透過性の亢進と考えられる。従って本研究では主に末梢神経に於いてin vivoで実験的アレルギー性末梢神経炎を特異的に惹起できるLewisラット由来クローン化T細胞株Phi-2のin vitroでの細胞障害活性を種々の標的細胞を用いて検討を行なった。抗原は牛座骨神経由来、塩基性ミエリン蛋白P2のアミノ酸53-78に相当する合成ペプチドを用い、Phi-2は主要組織適合抗原クラスII拘束(MHC Restriction)性に特異的に反応するクローン化T細胞株である。標的細胞として腹腔滲出細胞中のマクロファージ及びこれにガンマインターフェロン処理によりクラスIIを誘導したマクロファージを用いた。またキラーT細胞の細胞障害活性を抑制する事で知られるロイシルロイシルメチルエステル)Leu-Leu-OMe)で処置したPhi-2細胞株のin vivoでの起炎性についても合わせて検討を加えた。本研究で明らかになった事は、少なくとも自己免疫性T細胞によるアレルギー性末梢神経炎症の発症にin vitroでの細胞障害活性は必須条件ではないという事である。

実験的アレルギー性脳脊髄炎のモデルに於いて、起炎性T細胞株のin vitroでの標的細胞に対する細胞障害活性がin vivoでのアレルギー性炎症の発症と密接な相関関係にあるとの報告がなされてきた。しかし我々がこれまで行なってきた中枢及び末梢神経組織の抗原提示細胞の同定に関する研究から得たアレルギー性炎症の病理過程に対する一つの作業仮説は、自己免疫性T細胞の神経組織の抗原提示細胞や血管内皮細胞に対する直接的な細胞障害活性が炎症反応の主たる原因というよりはむしろ自己免疫性T細胞とこれらの細胞との相互作用の結果もたらされる血管周囲細胞の活性化、種々のサイトカイン産生とその結果もたらされる血管の透過性の亢進と考えられる。従って本研究では主に末梢神経に於いてin vivoで実験的アレルギー性末梢神経炎を特異的に惹起できるLewisラット由来クローン化T細胞株Phi-2のin vitroでの細胞障害活性を種々の標的細胞を用いて検討を行なった。抗原は牛座骨神経由来、塩基性ミエリン蛋白P2のアミノ酸53-78に相当する合成ペプチドを用い、Phi-2は主要組織適合抗原クラスII拘束(MHC Restriction)性に特異的に反応するクローン化T細胞株である。標的細胞として腹腔滲出細胞中のマクロファージ及びこれにガンマインターフェロン処理によりクラスIIを誘導したマクロファージを用いた。またキラーT細胞の細胞障害活性を抑制する事で知られるロイシルロイシルメチルエステル)Leu-Leu-OMe)で処置したPhi-2細胞株のin vivoでの起炎性についても合わせて検討を加えた。本研究で明らかになった事は、少なくとも自己免疫性T細胞によるアレルギー性末梢神経炎症の発症にin vitroでの細胞障害活性は必須条件ではないという事である。