戦後日本における生活主体の形成に関する研究-生活意識と生活行動への総合的接近-

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本研究では、戦後日本形成のポイントを、前年度にひきつづき、人々の日常的な生活のレベルに求めた。とくに本年度は、戦後日本の生活主体の研究を、1.その基盤形成と、2.その日本的特質の2点に分けて展開した。1.生活主体の基盤形成〜においては、(1)家計、(2)家族、(3)調査論、という3つの視点から接近した。(1)家計〜都市勤労者を中心とした家計データを、1945年から60年代末にわたって集めるとともに、いくつかの視点から詳細に分析した。その結果、マクロベースでは通常いわれるように、1955年頃の戦前水準と構造への回復の事実が認められた。けれども、2つの点で戦前の生活構造とは異なっていた。1つは50年代前半の急速な回復過程での、新たな生活要因であり、もう1つは、雑費の構成に示される新たな生活態度であった。(2)家族〜家計における新たな傾向は、1950年代における家族イメージによって明らかになる。当時の映画やラジオが流布した家族像は、1950年代半ばから新たな核家族中心のものへ変容する(「ホームドラマ」の成立)。(3)調査論〜以上の新たな戦後的性格は、1950年代後半から60年代にかけて実施された各種の新しい社会調査においても、対象分類の方法や調査結果の集約の仕方(「ニーズ論」)の非戦前性として認められる。2.戦後生活主体の日本的特質〜においては、2つの経験から切り込んだ。(1)原子爆弾被爆者のライフヒストリー論〜被爆者という日本固有の生活集団の生活史がどのように語られるかを通して、戦後の意味を考察した。(2)人工妊娠中絶〜1950年前後の年間100万件をこえる中絶の戦後性を分析した。