単位根及びゆらぎの概念によるマクロ経済変数の時系列モデル化と共和分の研究

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1.我々は日本マクロ経済変数を対象に第一に非定常性を仮定し、単位根と共和分の分析を行なった。(1)まず第一次石油ショックによる構造変化を想定してPerronの単位根検定法を適用した結果では、対数実質消費と可処分所得では、単位根は折れ目をもつトレンド定常モデルに対して棄却された。一方貨幣、GNPと流通速度(対数)に関する同様の検定では単位根仮説が受容された。(2)消費・所得間には(1)の結果から変化時点を境とする二期間で共和分が成立する。他方貨幣流通速度の非定常性から貨幣とGNPの共和分は成立しない。(3)構造変化ダミ-を許すParkの新しい共和分検定J_1は単位根にも応用できるもので、安定根を帰無仮説とし、その下でJ_1は極限力イニ乗分布に従う。1970年代の二回の外国為替制度の変化による構造変動の分析を念頭にシミュレ-ションを種々実行した結果では経験分布は長期分散の推定に用いる窓の最大長mが長めのとき、理論サイズの近似がよい。消費と所得に長めのmを用いると上記構造変化の下で安定根が受容され、期間毎に共和分が成立する。2.我々は第二ゆらぎまたは長記憶性を想定し、マクロ変数に関する分数差分階数dをGeweke and Porter Hudakの方法で推定する分析を行った。(1)価格指数(一階差分)の分析では株価指数、日経商品指数に長記憶性(0<d<.5)が見られる。卸売物価数、消費者物価指数(CPI)は二階差分が中間的記憶性(ー.5<d<0)を示し、全体として変動の持続性は更に強い。これは米国CPIの結果と合致する。(2)次に消費と可処分所得のdの推定を実行した。原系列では一階差分後、d=0の仮説は棄てられないが、折れ目をもつトレンドを除去した場合は二変数に共通のオ-ダ-のdは今の所見出せない。即ち構造変化の下では長記憶モデルはこの場合共和分の前堤を満たしていないという問題がある。