就業地を考慮した東京大都市圏の居住地移動のモデル化

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本研究は,以下の2段階で研究が進められた。1.東京大都市圏の居住地移動パターンのモニタリング(1)データベースの作成1985年と1990年の国勢調査から,茨城県南部,埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県の1都4県の321市区町村を対象に,5歳年齢階級別人口,産業大分類別就業者数,通勤・通学流動,地区間の居住地移動(人口移動)の市区町村データを表計算ソフト「Lotus1-2-3」上でデータベース化した。(2)居住地移動パターンの地図化 数値地図25000(海岸線・行政界)の地図データを利用して,(1)で作成したデータベースの地図化システムを,GISソフト(ATLAS*GIS, SPANS*MAP)上で展開した。2.発生制約型空間的相互作用モデルの適用居住地移動データに対して,a)通常の発地区固定型発生制約型モデル,b)着地区の空間的配置を表す着地区の近接性や各発地区ごとの通勤流動に対する近接性,の新たな説明変数の追加した発地区固定型発生制約型モデル,を適用した。なおパラメータの推定に際しては,一般線形モデルと遺伝的アルゴリズムを用いた。通常の発地区固定型発生制約型モデルの距離パラメータは,都心部で高く(距離の逓減効果が小),周辺で低い(距離の逓減効果が大),同心円的な空間的パターンを呈することがわかった。そして,着地区の近接性や,各発地区ごとの通勤流動に対する近接性の新たな説明変数の追加した発地区固定型発生制約型モデルは,より高い適合度を示すと同時に,距離パラメータのバラツキをある程度軽減すること,居住地移動は通勤流動の近接性によっても影響を受けることなどが明らかとなった。これらの成果は,人文地理学会などに発表する予定である。