家電製品中の枯渇性資源と有害金属の削減・回収によるゼロエミッション化の検討

家電製品中に含まれる金属類の資源負荷評価と有害性評価の方法を提案し、ゼロエミッション化に向けて優先的な対策を行うための考え方と方法を検討した。テレビと乾電池の金属類の含有量測定と溶出量測定を行い、昨年度提案した資源負荷指標・水質汚染負荷指標を各製品の部位ごとに算出した。負荷指標の大きい金属類のマスフローを整理し、資源データ、毒性データ、マスフローデータ、物性データなどをデータベース化するとともに、それぞれの負荷削減効果を予測計算するシミュレータのプロトタイプを作成した。廃テレビがすべて回収され、その80%が再資源化されると仮定してシナリオ計算した結果、磁気選別等のリサイクル技術と再生品市場が確立している鉄と銅をリサイクルする場合、重量リサイクル率18%に留まり、資源負荷指標・水質汚染負荷指標はほとんど削減されない。加えて、ブラウン管までリサイクルする場合、重量リサイクル率は63%に増加し、資源負荷指標は1.7×10^<-3>/年から5.2×10^<-4>/年へ大きく減少する。さらに加えて、プラスチックカバーまでリサイクルする場合、重量リサイクル率は76%に増加するが、資源負荷指標と水質汚染負荷指標はほとんど削減されない。そこで、テレビ全体の水質汚染負荷指標に対する寄与が最も大きい基板中のはんだのPbをリサイクルする場合、重量リサイクル率はほとんど増加しないが、水質汚染負荷指標はそれまでの1.1×10^9m^3/年から3.2×10^8m^3/年へと大幅に減少する。また、テレビ基板の中で資源負荷指標が比較的高いPdは、鉱床として最低必要な含有量と比較してテレビ基板中の含有量が20倍程度あり、地金価格が高いこともあって、技術的経済的にリサイクルの可能性が見出せた。

家電製品中に含まれる金属類の資源負荷評価と有害性評価の方法を提案し、ゼロエミッション化に向けて優先的な対策を行うための考え方と方法を検討した。テレビと乾電池の金属類の含有量測定と溶出量測定を行い、昨年度提案した資源負荷指標・水質汚染負荷指標を各製品の部位ごとに算出した。負荷指標の大きい金属類のマスフローを整理し、資源データ、毒性データ、マスフローデータ、物性データなどをデータベース化するとともに、それぞれの負荷削減効果を予測計算するシミュレータのプロトタイプを作成した。廃テレビがすべて回収され、その80%が再資源化されると仮定してシナリオ計算した結果、磁気選別等のリサイクル技術と再生品市場が確立している鉄と銅をリサイクルする場合、重量リサイクル率18%に留まり、資源負荷指標・水質汚染負荷指標はほとんど削減されない。加えて、ブラウン管までリサイクルする場合、重量リサイクル率は63%に増加し、資源負荷指標は1.7×10^<-3>/年から5.2×10^<-4>/年へ大きく減少する。さらに加えて、プラスチックカバーまでリサイクルする場合、重量リサイクル率は76%に増加するが、資源負荷指標と水質汚染負荷指標はほとんど削減されない。そこで、テレビ全体の水質汚染負荷指標に対する寄与が最も大きい基板中のはんだのPbをリサイクルする場合、重量リサイクル率はほとんど増加しないが、水質汚染負荷指標はそれまでの1.1×10^9m^3/年から3.2×10^8m^3/年へと大幅に減少する。また、テレビ基板の中で資源負荷指標が比較的高いPdは、鉱床として最低必要な含有量と比較してテレビ基板中の含有量が20倍程度あり、地金価格が高いこともあって、技術的経済的にリサイクルの可能性が見出せた。