金属の資源消費と有害金属の溶出可能性でみた家電・電子製品の環境負荷の評価と削減

点击翻译按钮获取中文摘要

家電・電子製品中の金属類の資源消費と有害性に関わるDBを整備し、環境負荷を定量化して優先的な対策を考えるための評価手法ならびにそれらの環境負荷を削減するための技術の検討を行った。まず、環境影響評価の基本的な考え方を示した上で、その定量化に必要な電気・電子製品中金属類の環境影響評価を考慮した基本DBを構築した。資源消費関連では、可採埋蔵量や年間消費量の元素別データや出荷台数などの製品データを経年的に整備した。有害性関連では、主に水質に関わる人の健康への悪影響や、水生生物の生育や生息への悪影響を評価するための毒性データ等を整備した。次に、資源消費・水質汚染負荷を定量的に表わす指標として、金属類の可採埋蔵量と水質管理目標濃度を用いや資源消費指数および水質汚染負荷指数を定義して、各種電池、テレビ、パソコンなどに含まれる金属類について実験および調査を行って各指数を算出し、現状での環境負荷を評価した。さらに、将来的な対策による資源消費・水質汚染負荷の削減効果を時系列的に予測するためのシミュレータを作成した。重要となるパラメータは、製品の平均使用年数、製品のリサイクル率および使用量削減、代替などの新製品対策率などであった。このとき、使用済み製品の廃棄台数を予測するために、製品の平均使用年数をワイブル分布関数で解析できる方法を考案した。これにより負荷削減対策の効果が時系列的に予測でき、段階的な対策計画の立案ができるようになった。最後に、テレビを例に、現状のリサイクル技術あるいは検討段階の消費抑制やリサイクル技術の効果を推算した結果、将来的には資源消費性や有害物質の排出が大きい物質を大幅な使用抑制によって対応しなければ環境負荷低減の効果が得られにくいこと、特に、すでに出荷されてしまった製品が使用済みとなるまでの十年間程度はきちんとしたリサイクルによる負荷低減対策が不可欠であることが指摘された。