気質と問題行動の発達過程に関する縦断的双生児研究

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平成21年度は,前年度から継続して48ヵ月齢までの双生児対象の調査を行った。また,特に学校の教育環境の影響に焦点を当てた,高校生双生児世帯を対象とする調査を行った。解析については,サンプルサイズが累積した最終月齢である48ヵ月齢までの縦断データ,および前年度までに得られた幼児期から青年期に至る横断データに対して行った。まず,出生以後の環境について,幼児期の親の養育行動と子の問題行動の間の因果関係を明らかにすることを試みた。具体的には,42ヵ月から48カ月にかけての縦断データセットを用いて,遺伝的影響,共有環境の影響を統制したうえで,より「純粋な」環境の効果を反映する非共有環境の影響についてパス解析を行った。この結果,表現型の相関関係から「よい」とされる親の養育行動は必ずしも子の問題行動を減らさず,むしろ増やす場合があること,また親の養育行動は子の問題行動の種類に応じて異なった影響を与えることが示された。また,出生前胎内環境の効果について検討するため,幼児期以降青年期までの双生児データを解析し,出生時の身体的特徴が,遺伝と共有環境の効果を統制したうえでなお気質および問題行動に対し環境を通じた影響を与えることを明らかにした。この他,前年度の調査において得られた中高生双生児世帯のデータを用いた分析を行い,子の道徳意識の低さが親の厳格なしつけを引き出す一方で(遺伝的相関関係),親の厳格なしつけは子の道徳意識を高めるように作用する(共有環境的相関関係)ことを明らかにした。また,国際双生児比較データを用いたパーソナリティ測定の信頼性・妥当性に関する方法論的検討を行い,異なる種類の信頼性指標を遺伝率が峻別することを明らかにした。また,知能や学力,性役割パーソナリティや性同一性障害など様々な変数について行動遺伝学的解析を行った。これらの成果は論文として採択済みまたは投稿中である。