近代における「日本仏教」論の形成と展開

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本年度は、当初の研究実施計画に沿って、近代における「日本仏教」をめぐる言説の生成・展開の総合的な描写に取り組んだ。前年度までには、日露戦争を境目として、「汎アジア主義」の枠組みにおける日本仏教論の展開を考え、その政治的な役割を考察した。さらに大正期の日本仏教論が昭和10年代の宇井伯寿や花山信勝のいわゆる「国体的仏教論」と如何に連続し、如何に断絶しているかをも考察し、敗戦後における「日本仏教」論の行方を簡潔に概観して、学術誌などに発表することが出来た。23年度には、歴史的にいえば上記の諸問題よりも以前のことである、本研究のもうひとつの課題である「日本仏教論の誕生」に取り組んだ。1889年に結成される「尊皇奉仏大同団」に焦点を絞り、全国に散在しているその機関誌の数冊の所蔵先を特定し、閲覧することが出来た。それに合わせて、1890年代における仏教公認運動の展開と思想史的意味をも考察し、諸学会で報告した。こうして長いタイムスパンで「日本仏教」をめぐる語り方の変遷という課題に取り組んだ研究員は、以下のような展開を、さらに論証すべき仮説として指摘することが出来た。すなわち、(日本の)国家と仏教との密接な関係を主張するような言説は、「国教」の問題などが議論されていた大日本帝国憲法発布の前後において、当時に"普遍的"な価値を掲げていたキリスト教に対して展開されていたゆえに、「日本仏教」の特徴というよりも、仏教全般の性質として"愛国"を強調するものであった。しかし、日清戦争や日露戦争、および韓国併合以降は、政教一致や国教をめぐる議論がそれまでの活気を失ったという要素も働き、多くの仏教活動家の語りの相手はキリスト者でなく、アジア他国の仏教者へと移った。そういった変化に伴って、仏教者は益々、他国の仏教に対する「日本仏教」の独特の性質を強調するようになる。