労働市場の変化と代替的教育

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これまで日本の教育は政府の方針に沿い、労働市場で求められる人材を作り出してきたといえる。しかし、経済状況及び雇用形態が急速に変わりゆく中、現状の教育方針が必ずしも急速な変化に対応していけるとは限らない。本研究は自由学園、自由の森学園、和光学園、玉川学園、明星学園といった、多くの学校とは異なる独自の教育理念を掲げる学校に注目し、以下に挙げる3点の問題に取り組む。第一に、親がいかなる理由から子どもにこれらの学校に通わせる選択をするのかを探る。多くの学校で受験対策等を中心に据えた教育方針がとられていることへの抵抗か、もしくはこれらの学校が提供する、独特な教育方針が今日の新しい労働市場状況下で求められる力を育むものと理解しての決定なのかを検討する。第二に、これらの学校がどのような教育理念に基づいて運営されているのかを調査する。第三に、卒業生たちがどのような職につき、労働市場の中でどのような位置付けにあるのかを探る。5月からは、約30人の保護者や卒業生のインタビューを行い、インタビュー参加者に対して行ったアンケート調査で得られたデータをデータベースに入力した。この研究から現在明らかになったのは、保護者がいわゆる一般的な教育に対して満足しておらず、子どもを自分たちが選んだ学校に送ることでより多くの機会を与えることができると考えているということである。その一方で、高校卒業後はレベルの高い大学に行ってほしいというような、一般的な保護者が希望するのとあまり変わらない願いをもっていることがわかった。また、卒業生たちは仕事にやりがいを求め、進路については幅広いオプションから選べるものであると考え、また転職についても自由な考え方をもっている人が多いことがわかった。4月から9月の間に、慶應大学、早稲田大学、国際基督教大学、およびアメリカ社会学会の大会で研究を発表し、論文は、"Qualitative Research"に掲載された。