占領期日本の復興における米国人観光の役割

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研究課題「占領期日本の復興における米国人観光の役割」について、2019年度は調査活動も成果の作成も大幅に進めることができたと思われる。本研究では占領期の日本における観光に関する動きを探ることから、日米の人々の移動や接触がいかに戦後日本の復興と関係していたのかを考察してきた。これまで日米の人々の観光旅行に関する言説や、日本の観光業、GHQの観光事業について調査してきたため、本年度はとくに米軍や米赤十字社による、米軍将兵向けの観光事業に関する調査を進めた。本年度中に一度ずつ、米国ワシントンDCとメリーランド州での調査、東京調査、横浜調査を行うことができた。これによって米軍におけるレクリエーションおよびツーリズム・サービスの全体像が明らかになった。さらに米軍による声明やPR活動を分析することから、余暇事業には、米軍将兵たちの性病を防ぎ「健全」な存在でいさせようとしたこと、米国本国からの動員解除を求める声を懐柔する目論見があったこと、また米軍は将兵たちに旅行中に日本の人々に対して友好的にふるまうよう教唆していたことが判明した。これまで占領期日本に関する研究において、GHQの占領改革についてや日本の人々についての研究は多くなされてきたが、米軍将兵についての研究は比較的少なかった。本研究は、日本が復興していく過程において米軍将兵たちの駐留がいかに米軍にとってリスクであり、日本の人々に良い印象を与えるチャンスでもあったのかを明らかにした。こうした発見は、米軍将兵も含む人々の移動が、日本が平和国家・文化国家として復興していく過程と結びついていたことを示す意義があると考えられる。これらの調査分析の成果について観光学術学会での口頭発表を行い、大学院生発表奨励賞の最優秀賞を得ることができた。またこうした調査と成果発表の後には博士論文の執筆にとりかかっており、2020年6月に提出を予定している。