健康障害を考慮した地震後性能による既設戸建住宅の丸太を用いた液状化対策工法の開発

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究は，地震後の際の液状化現象に着目し，健康障害を対策工法の指標に取り入れるための調査および模型実験を行った．地震後にも液状化により住家を失うことなく，通常の暮らしができる対策工法考案のため，2016年熊本地震と2018年北海道胆振東部地震での　現地調査結果をもとに健康障害と住宅傾斜量の関係を考察した．これまでに行った熊本・北海道の調査合わせて計125棟の住宅傾斜量およびそこに住んでいる94人分の健康状態に関するデータが得られている．地震後に住宅が傾斜し健康障害が発症したと回答したのは全体の約76％であり，疲労感・頭痛・めまいといった症状が挙げられた．傾斜の発生要因特定のために，生活に大きく関わる内壁や床などの室内の傾斜量も測定したところ，床傾斜量が大きい場合には住人が引っ越しているケースが多かった．実験については，昨年度までの地盤密度増大効果に関する室内模型実験の内容を，現場実験にて行った．地盤の削孔を行う際に特殊な不連続オーガースクリューを用いることで排土を無くし，その排土分を孔壁に押し込む効果により地盤が密実化される．削孔間隔を変更したケースの比較により，削孔時の地盤密度増加効果の影響範囲が明らかになった．北海道胆振東部地震の際の現地調査に関する成果は，17th International Symposium on Geo-disaster Reductionと第39回地震工学研究発表会で発表し，Geoenvironmental Disastersのジャーナル誌に掲載された．