拘縮と廃用性筋力低下の問題を解決に導く次世代型療養支援体系の構築

点击翻译按钮获取中文摘要

関節固定化を解除する資源開発のための取り組みを行った．まず，股・膝又は肘関節屈曲位にて伸筋活動を促通する傾斜刺激条件を特定するため，健常人15名を対象に特殊傾斜台を用いた実験を行った．背もたれと水平面のなす角が80°～150°の範囲にて，角速度1.75[deg/s]及び3.5 [deg/s]の条件で傾斜刺激を付与した．上腕三頭筋長頭及び内側頭，大腿直筋，内側広筋にて欠損データを除き，5％MVCを超える筋活動の出現率が最も高かったのは角速度条件に関わらず132.5°～150°間で，解析対象人数の40％～61.5％に相当した．次に，拮抗筋への電気刺激が他動的な肩外転運動時の抵抗力低減に有効であるか実験を行った．昨年度，健常人を対象に他動運動を加えない条件下ではあるものの，発揮力の低減に電気刺激が有効であることを明らかにした．結果を踏まえ，拘縮を有する方を対象とした検証について，倫理委員会及び協力施設代表者の承諾を得たが，施設職員より意思表示困難な方に電気刺激を行うことへの懸念が出たため実施困難となった．そこで，臨床研究に近い状況を想定し，角速度（slow:1.79[deg/s]，middle:4.89 [deg/s]，fast:7.89[deg/s]）を考慮した他動運動条件を加え，作製した他動運動計測装置を用い健常人10名を対象に抵抗力を調査した．電気刺激無群ではslowで6.6±0.7kgf，middleで9.7±3.0kgf，fastで13.9±3.6kgf，電気刺激有群ではslowで5.0±0.8kgf，middleで6.7±2.0kgf，fastで10.2±2.4kgfとなり，slow且つ電気刺激有で抵抗力が最小となった．廃用性筋力低下に対する模倣要介助者支援体験法の臨床効果検証について，令和4年度調査との連動が必要となるため，結果について令和4年度分で報告となる．