ゲノム編集食品に関する国民の理解を深めるリスクコミュニケーション方法の確立

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ゲノム編集技術を用いた食品開発が国内外で急速に進んでいる。これまでにいくつかのゲノム編集技術応用食品等（以下、ゲノム編集食品）が届出され国内に流通可能となっているが、ゲノム編集食品が国民に受け入れられているとは言い難い。明確にハザードを特定できないゲノム編集食品に関する国民理解を深める必要があるが、どのようなリスクコミュニケーションを行うと効果的であるかについては検討されていない。そこで、どのような内容及び手法の情報提供を行うとゲノム編集食品に懸念を感じる国民の理解を深めることができるかを明らかにすることを目的とした本研究を推進している。令和4年度（2年目）は、昨年度に実施した国民のゲノム編集食品の受容に関するオンラインアンケート調査を解析した。ゲノム編集食品の受容の程度は対象者の属性や知識レベルによって異なっていた。そして、ゲノム編集食品に関する詳しい知識を持っていた人は受容が高かったことから、正しい知識を持つことはゲノム編集食品に対する理解や受容の向上に有用であることが示された。また、日本人のゲノム編集食品に対する受容は、情報提供により向上した。特に「なぜゲノム編集食品が必要か」と「ゲノム編集食品が流通するまでの過程」について理解することが受容の向上に重要であることが明らかとなった。これらのことから、一般消費者が理解しやすい形で適切な情報提供を行うと、ゲノム編集食品に対する国民理解や受容を向上させることができる可能性が示唆された。