出生前遺伝学的検査における女性の自律的意思決定に向けたプレコンセプション教育

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2021年12月に行ったウェブ調査（一般女性におけるNIPTに関する知識や認識の現状）の成果をまとめて論文を作成し、2023年3月にThe Journal of Obstetrics and Gynaecologyに掲載された。また、NIPTに関する一般女性の知識や認識の変化を明らかにするために、上記結果と2014年に実施したデータを比較することにした。20～49歳の非妊娠女性を対象に、基本情報、NIPTの認知、出生前検査に関する知識、出生前検査を受検する際に誰（本人、家族、医療者）を重視するか等で構成された質問票に無記名で回答を求めた。回答者1,576名（2014年）および1,280名（2021年）のデータについて、対象の属性の偏りを軽減するために傾向スコアマッチングを行い、抽出された対象を用いて比較した。その結果、年齢・婚姻・妊娠歴等に偏りのない対象者が各年1,166名ずつ抽出された。両年のデータを比較すると、2014年に比べて2021年のNIPTという語の認知率は有意に上昇した一方で、出生前検査に関する知識設問の正答率は有意に低下した。また、出生前検査を受検する際に、医療者の意見を重視する回答者が有意に上昇した（p＜0.05）。出生前検査の知識不足に加え、受検の意思決定を医療者に依存する女性が増加したことから、出生前検査の納得のいく意思決定が7年間で困難化していることが示唆された。2022年のガイドライン改訂により、妊婦へのNIPTに関する支援は拡充されたが、プレコンセプション教育を通して妊娠前から知識や意思決定を促進し、女性の出生前検査に関じて長期的に支援することの必要性が改めて示されたと考える。