高齢者における思考が生活行動に与える影響

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高齢者においては、生活習慣病が自立喪失のリスクを高めることから、生活習慣の改善が地域在住高齢者の自立喪失の低減につながると考えられる。高齢者の生活習慣とソーシャル・サポートの種類との関係を明らかにした報告は限られており、本研究では調査に同意が得られた地域在住の前期高齢者を対象とした無記名の質問紙調査から、生活習慣とソーシャル・サポートの関連を分析した。分析項目は、基本属性、健康状態・経済状態、ソーシャル・サポート尺度短縮版、他者との付き合い状況、生活習慣（欠食・間食頻度、睡眠、運動、飲酒）とした。分析方法は、生活習慣と各調査項目との関連をクロス集計、カイ二乗検定、Fisherの直接法とした。分析の結果、配偶者がいる者に欠食頻度が低い傾向、70歳未満の者に間食頻度が低い者が多かった。日常的に付き合いのある近所の住民が多い者に睡眠習慣が良好な者が多く、友人・知人との付き合い頻度が高い者に運動習慣が良好な者が多かった。定期的な運動をしている者に、ストレスをよく感じるとした人の割合が少なかった。女性、家族のサポート得点が高い者、親戚・親類との付き合い頻度が高い者に、飲酒頻度が低い者が多かった。ソーシャル・サポート尺度得点との関連では、ソーシャル・サポート尺度得点と睡眠時間に有意な正の相関があった。支援者がいることやソーシャル・サポートの充実が健康行動の継続につながることが示唆された。地域在住高齢者の健康増進には、仲間づくりやソーシャル・サポート拡充の視点も重要であると考えられた。