ICT・職種間連携ツール活用によるCOPD増悪抑制の自己管理支援システムの構築

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COPD/慢性呼吸器疾患をもつ対象の在宅療養における疾患管理目標は、治療の継続と症状の軽減、および増悪の抑制に重点が置かれている。多職種によるチームでの支援には、ICTを活用して多職種が情報共有し、対象によるセルフモニタリングを強化し、増悪症状の認識と早期の対処により増悪を起こさないための支援が重要である。令和3年度までに実施した質問紙調査の自由記載の分析から、“ICTを利用した多職種間の連携の現状と利用上の課題”の明確化において不足していた点があり、追加調査である聞き取り調査を開始し、継続中である。ICTを利用して連携している6職種（医師、薬剤師、看護師、リハビリ専門職、介護福祉士、ケアマネージャー）30名を対象に、ICTを活用できたと実感した事例を収集する。2023年1月～3月31日時点で、12名（薬剤師2名、看護師5名、リハビリ専門職3名、介護福祉士1名、ケアマネージャー1名）の面接調査を実施した。当調査結果（現在も調査継続中）から、多職種間で慢性呼吸器疾患患者の自己管理を含めた在宅療養支援のための効果的なICT活用方法を分析している。これにより多職種連携に有効なICT活用方法と、慢性呼吸器疾患をもつ対象への在宅療養支援のシステム化の方略を検討する参考資料としていく。同時に、これまでの結果を基に、ICTを利用している医療・介護・福祉職（信州リンクメンバー）を対象として、在宅療養支援において効果的にICT活用するための教育を実施する予定である。そのうえで、慢性呼吸器疾患をもつ対象の在宅における自己管理支援システムの構築につなげ、その効果を検証していく。