幼児の体力・運動能力の現状と年次推移把握のための持続可能な資料提供システムの構築

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2022年度は，2021年度に幼児の体力・運動能力の測定と評価支援の進め方について点検・確認した手順に従い近隣地区（東海地区＝愛知県と岐阜県）の保育現場を対象に３年計画の支援をスタートした．具体的には，幼稚園・保育園・こども園11園の研究協力園に各園の要望に応じて測定講習会開催，測定用具・器具貸し出し，測定補助，評価資料作成，評価基準値の公表などについて支援しながら年少児から年長児対象の持続可能な資料提供システムが機能するかどうかを検証するための支援をスタートした．2022年度の支援により体力・運動能力の評価基準値更新のための年少児から年長児までの男女約700名の７項目（握力，立ち幅跳び，ソフトボール投げ，25ｍ走，反復横跳び，体支持持続時間，長座体前屈）の測定値を収集（共有）した．支援の過程で特に問題点は指摘されなかった．また，2023年度からの遠隔地で本支援が機能するかどうかの検討の準備を始めた．つまり，遠隔地（＝沖縄県）における研究協力園を募集した．本研究課題に対し興味関心を示した園に訪問し研究計画を説明し2023年度以降の研究協力を依頼した．その結果，保育園4園に2023年度以降の2年間，東海地区と同様の支援（年中児から年長児対象）をスタートすることになり，研究機関と遠隔地の保育現場との連携した支援の在り方について検証する準備が整った．研究成果については，以前より継続して実施していた支援から得られた資料と本研究課題の資料を合わせて，特に2020年度から2022年度はコロナ禍であったため，評価基準値の更新における年度間差の有無や本支援の特殊環境下における実践状況について学会大会で発表した．