Development of a Risk Management Model for the Elderly at Home to solve the Increasing Number of Emergency Transports

本研究の目的は、救急車を頻繁利用していた在宅高齢者が利用しなくなった影響因子を明らかにすることである。研究Ⅰで面接調査を実施し、在宅高齢者の救急車利用への影響因子と支援者の支援内容および在宅高齢者の救急車利用への有効な支援について質的分析を実施した。その結果、在宅高齢者と家族は、困った時には救急車を利用するものという考えがあり、緊急性の高い状態がわからないので、少しの症状の変化でも不安が増強し救急車を利用していたことが明らかになった。そして医師と訪問看護師が身近な支援者となり、緊急性の高い状態を具体的に説明し、いつでも対応する体制をとることで、状態変化に対処できるようになり、救急車を頻繁に利用しなくなっていた。本研究内容は学術集会で発表するとともに、論文を投稿している。研究Ⅱはデルファイ法による質問紙調査である。研究Ⅰの分析結果を踏まえ作成した調査項目により、第1回の自記式質問紙調査（Web調査）を実施し、結果を分析している。1000名の訪問看護師に調査を依頼し、90名から回答を得た（回収率9.0％）。先行研究を参考に調査分析結果より、同意率が70％以上を合意水準としたところ、在宅高齢者が救急車を呼ばなくなった理由では18項目中14項目に合意が得られた。100％の合意率の項目は「気になることがあればいつでも訪問看護師に連絡できる」であった。在宅高齢者への支援では、21項目中20項目に合意が得られた。100％の合意率の項目は「医師と訪問看護師で症状の管理を行う」であった。また自由記述の項目では「今後の症状変化を予測し支援する」ことが必要との意見が多かった。第1回の調査結果を踏まえ、同意率が70％以上の項目と自由記述の意見より追加した項目により第2回目の質問紙調査の準備をしており、令和5年6月に調査を実施予定である。対象者は第1回の質問紙調査の協力者90名である。

本研究の目的は、救急車を頻繁利用していた在宅高齢者が利用しなくなった影響因子を明らかにすることである。研究Ⅰで面接調査を実施し、在宅高齢者の救急車利用への影響因子と支援者の支援内容および在宅高齢者の救急車利用への有効な支援について質的分析を実施した。その結果、在宅高齢者と家族は、困った時には救急車を利用するものという考えがあり、緊急性の高い状態がわからないので、少しの症状の変化でも不安が増強し救急車を利用していたことが明らかになった。そして医師と訪問看護師が身近な支援者となり、緊急性の高い状態を具体的に説明し、いつでも対応する体制をとることで、状態変化に対処できるようになり、救急車を頻繁に利用しなくなっていた。本研究内容は学術集会で発表するとともに、論文を投稿している。研究Ⅱはデルファイ法による質問紙調査である。研究Ⅰの分析結果を踏まえ作成した調査項目により、第1回の自記式質問紙調査（Web調査）を実施し、結果を分析している。1000名の訪問看護師に調査を依頼し、90名から回答を得た（回収率9.0％）。先行研究を参考に調査分析結果より、同意率が70％以上を合意水準としたところ、在宅高齢者が救急車を呼ばなくなった理由では18項目中14項目に合意が得られた。100％の合意率の項目は「気になることがあればいつでも訪問看護師に連絡できる」であった。在宅高齢者への支援では、21項目中20項目に合意が得られた。100％の合意率の項目は「医師と訪問看護師で症状の管理を行う」であった。また自由記述の項目では「今後の症状変化を予測し支援する」ことが必要との意見が多かった。第1回の調査結果を踏まえ、同意率が70％以上の項目と自由記述の意見より追加した項目により第2回目の質問紙調査の準備をしており、令和5年6月に調査を実施予定である。対象者は第1回の質問紙調査の協力者90名である。