英米独仏におけるポスト・コロナの「社会変革と理科教育改革」の同時進行的比較研究

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イギリスについては、イギリスの大学で実施された「証拠の概念」に関する評価内容および学生の回答結果の分析を行い、その特質を明らかにした。アメリカについては、STEMにおけるエンジニアリング・デザインのプロセス概念を調べて、日本の理科教員研修でワークショップを行った。また、アメリカの就学前学年から12学年（Ｋ-12）のPBL（Project Based Learning）の実践事例を調査した結果、ＳＴＥＭ領域の事例も多いことがわかった。アーギュメント研究については、アーギュメントの理論的研究を深めるとともに、探究の過程の重要なスキルとしての仮説設定について附属中学校での実践研究をとおして、仮説設定を促す指導の手立てとその効果について検討した。ドイツについては、ドイツの後期中等科学教育におけるスタンダードを分析し、育成が目指されるコンピテンシー像の変容や特徴の一端を解明した。フランスについては、気候変動等の現代的な諸課題に関する内容が義務教育段階の教育プログラムに導入される過程を、公的文書等の分析により明らかにした。欧米の環境教育の動向については、文献調査により、近年の環境教育では、環境中心主義的な態度の育成が一層重視されていることが明らかになった。女子の理科学習促進については、コロナ前からコロナ禍にかけての3年間の中学校理科授業への介入研究を通して、理科に対する意識の男女差の変化を明らかにした。国内外を問わず、VUCA時代にはメタ認知を活用した学びが必要と目されるが、自己調整学習を大学の初年次教育に取り入れ、その効果を検討した結果、認知調整方略尺度など3方略尺度では2019年度が有意に低かった。つまりコロナ禍のもとで高校時代を過ごした学生たちは自己調整学習力が高いことが分かった。