日本のモノづくりにおける人材育成の歴史的意義とAI・I o T時代の課題

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本年度は、日本における学校教育における技能形成の歴史を明治・大正・昭和初期の時期を対象として、主に学校教育制度の変遷に着目しながら検討を行った。視点としては、製造現場における技手、工手、職工長の養成課程を高等工業学校、職工業学校、甲種・乙種工業学校、徒弟学校、私立の各種学校の制度設計の変遷、学校教育と現場の実際のギャップによりどう変遷し、日本的な技能養成制度が確立したかを検討することを主な目的に行った。工場組織は、技術を代表する上級の技術者、実際の生産を担う職工と職工長の二つの違った知識、技能がどう融合されたかでその成果が決定される。技術者を技能の世界にも通じるように養成するのも一つの方法であるし、もともと技能に秀でた者を技術者に上げていくのも一つの方法である。上級の技術者である技師と職工の間に技手や工手を置き、技術と技能の世界の橋渡しを考えるのも方策である。こうした観点から各種学校でどういったカリキュラム、実習が行われ、工場組織ではそこでの実習生をどう受け入れたのかを歴史的に検討した。学校教育における限界と、生産現場に実際に就職して以降の現場経験の意味、企業内職業教育の優位性、翻って、学校教育に求められるものが歴史的にいかに形成されてきたのかを経済環境の変化を踏まえて明らかにした。また、こうした歴史的な経緯が、日本的なOJT、OFF-JTのありかた、生産現場の職長の権限の拡大とエンジニアとの領域融合とそのモノづくりにおける合理性の側面の根拠を歴史的に検討した。