Business Performance and Management of Japanese Manufacturing Companies in India

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インド進出日系製造企業の経営パフォーマンス要因の解明を継続した。主要製造企業90社、そのインドの子会社176社、16年間の財務データベースを作成してきた。当該年度の研究成果は4点ある。第一に、このデータベースをもとに経営パフォーマンスの実態整理をすすめた。その結果、サンプル企業のインド事業が「スモール＆スロー」に行われていることがわかってきた。たとえば近年でも8割の子会社の売上規模は200億円未満で、その売上成長のペースはマクロ経済のふくらみよりも緩やかなものである。第二に、分散分解法をもとにROA（総資産利益率）の要因効果量を推計した。その結果、長期の利益率変動の25.5%、中期のそれの最大37.2%は親会社に起因していることがわかった。そして親会社がインド事業の経営パフォーマンスを左右する最大の要因であることが明らかになった。なお時期と親会社の業種によって、経営パフォーマンス要因のうち外部要因（年と地域）の影響力が異なることもわかった。第三に、研究計画に沿って、インドにおいて日系企業に訪問し、インタビュー調査をおこなった。具体的にはハリヤナ州に立地している6つの企業に訪問した。ここから親会社の影響力に関する仮説を得て、経営パフォーマンス要因に関する研究ノートを作成した。第四に、韓国企業および中国企業のインド事業の分析方法を検討した。主要な日系製造企業と同様の独自の財務データベースを構築したかった。しかし、韓国企業および中国企業のインド進出企業リストを入手できなかったため、研究対象から除外することに決めた。