都市に居住する高齢者の公的介護・看護サービス利用の形態に影響する因子の検討

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都市における高齢者の介護・看護サービスの利用形態が、どのような要因によって規定されるかについて、今年度は以下の2点に焦点を当て、調査・分析を行った。1.サービス利用の関連について患者側から検討した。都内一高齢者専門病院退院者の退院後6ヶ月時点、12ヶ月時点の電話による状況調査より得られたデータについて分析した。その結果、6ヶ月時点の会話時間が3時間以上の群では12ヶ月時点での日常生活自立度が他群に比べ統計的に有意に高くなっていた。また、退院後6ヶ月時点でかかっている医療機関、訪問看護の利用を含めた受診方法について分析した結果、通院・往診・訪問看護の利用は患者の日常生活自立度に大きく影響され、外出の頻度とも関連があった。一方、主介護者の身体・精神負担感とは関連がなく、6ヶ月間の日常生活自立度の悪化とも関連はなかった。以上の結果について平成12年12月日本看護科学学会にて発表した。2.都内および周辺三県(千葉、神奈川、埼玉)の1998年時点のほぼ全数にあたる訪問看護ステーションの管理者とスタッフに対し、設置主体、利用者の概況、介護保険導入によって変化したと感じられること、介護保険下における家族看護支援の考え方などを質問紙により調査した。無記名調査のため、回収率は33%程度であったが、今回調査協力下さった訪問看護ステーションのうち半数以上が次回以降の調査協力を申し出てくれた。詳細は現在分析中であるが、現段階で介護保険導入によって、従来行ってきた介護者支援の時間がとれなくなったこと、訪問時の精神的余裕が減ったことなどが明らかになっている。大部分のステーションが減益になっており、今後、在宅看護サービスの質を維持しつつ、効率の良いサービス提供のための研究の必要性が明らかになった。引き続き研究を進める予定である。研究成果は国内外の雑誌に投稿予定である。