家族の変化から見た次世代の集合住宅の空間計画-個人を単位とした都市居住に向けて-

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平成12年度は、個人を単位とした都市居住の実体を把握することを目的に、東京近辺の都市部に居住する「勤労する単身居住者」を対象にアンケート調査(36名)とヒアリング調査(21名)を行った。ヒアリング調査は、対象者の自宅で行い、室内の家具配置を図面に転記した。その結果は、次の様に要約される。1)勤労する単身居住者にとって「仕事」という要素は生活の中心をなす。住居内で仕事をするか否かが個人の住宅の性質を大きく左右する。2)単身居住者にとっての「生活拠点」は住居だけではなく、仕事場、友人宅、レストラン、気に入りの居場所などがあげられる。特に20〜30m^2の狭い住宅に生活する場合この傾向が顕著であり、住居以外の場所(例えば仕事場など)で就寝する事例も多く見られる。3)居住者のライフスタイルを把握する上で軸となる要素は次の4つがあげられる。(1)住選択の理由、(2)自宅で行われる生活行為、(3)住宅をどのような場所として認識しているか、(4)住居内の設え方。これらから、従来の住宅の機能が都市の他の生活拠点によって担われている実体が浮き彫りになった。平成13年度は、単身居住者に限定しないで、東京近辺に住むより幅広い居住者層を対象として同様の調査を行った。特に、住居内の設え方に着目して、家具配置やその理由、行われる生活行為を把握する中で、新しい都市居住に求められる住居の役割を検討した。調査対象者数はアンケート調査31名、ヒアリング調査14件である。その結果、住居の使われ方や性質、部屋の広さよりも家で仕事をするか、接客行為はあるか、など「そこでどのような行為が行われるか」、ということが強く関係した。これは生活の場で何を優先させるかという居住者自身の「生活志向」と強く関係するものと考えられた。