耳管開放症・耳管閉鎖不全の診断基準・治療ガイドライン作成のための予備調査研究

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耳管開放症・耳管閉鎖不全の診断基準・治療ガイドライン作成のための予備調査として記名式アンケート調査を行った。対象の全国1198病院の耳鼻咽喉科にアンケートを送付し回答の上、返信してもらった。回答数は421(35%)であった。耳管開放患者の新患数は月あたり1人が203施設と最多で、耳管開放症患者の通院加療者は0名が172施設と最多であり多くはひと桁の患者数であったが、10名以上の再来患者数がいる施設も33施設もあった。診断は多くの施設で行われているが、治療は特定の施設に集中していると考えられた。耳管開放症を強く疑うおよび疑う症状として、自声強聴、耳閉感、呼吸音の聴取の3つの症状を上げる施設が約90%あった。他に難聴、耳鳴りが続くが15%程と低かった。耳管開放症を疑った場合行っている問診・検査法について尋ねたところ、必ず行うとの回答が多かったのは、急な体重減少の既往、体位による症状の変化の問診、顕微鏡による鼓膜の呼吸動揺の観察であり、逆に行わないのはオトスコープによる話声聴取、ファイバースコープによる鼓膜の呼吸性動揺の観察、耳管機能検査装置による検査であった。よく行う問診・検査はどの施設でも可能なもので、行わないものは限られた施設でしか施工できない検査が占めた。信頼できる所見としては、前述の問診、鼓膜の呼吸性動揺、耳管機能検査またはインピーダンスオージオSRモードでの所見が多数を占めた。耳管開放症の治療とその効果については多数を占める意見が無く、様々な治療が試みられていることが分かった。また症例によって効果に差があるとする意見が多くみられた。耳管開放症の予後については症例により治る例、治らない例があるとする意見が多数を占めた。耳管閉鎖不全に起因する中耳疾患を観察する機会は多くないとする意見が大勢を占めた。また耳管狭窄症が多いという答えであった。