総合的環境知識データベースと推論システムを用いた東アジアの環境将来予測

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アジア地域の経済発展にともなう資源・エネルギー消費・廃棄物の増加,それにともなう環境負荷の増大が懸念されている。これに対し,環境重視に向けた政策転換の必要性を明示するための第一歩として,BaUシナリオに基づく環境の将来予測を基礎資料として提示することが有用である。本研究では,各国の経済指標と他のさまざまな環境指標との関係が共通のカーブに乗ることに着目した。このことをマクロ的に評価するために,国民一人あたり所得を説明変数として,これと世界各国の各種環境指標との間に成立する経験的関係式(「学習曲線(learningcurves)」)を導出し分析した。経済指標と主要因子間の関係には,国や地域のレベルを超えて普遍的に成立するもの(平均寿命や食料総消費など)と,国情や地域の状況に強く影響される地域的なもの(動物性食品の消費,乗用車の台数など)とがある。このような国による自然条件,社会条件等による違いについて,それぞれの関係式を適切に補正・評価することにより,学習曲線を用いたシステムダイナミクスモデル構築が可能となった。人口については,既に都市人口が農村人口を上まわっている韓国を除いて,いずれの国においても,今後都市と農村の人口の逆転が予想された。また,これらの国々では,いずれも高い経済成長を背景に,2050年までには総人口の成長率は緩やかなものとなる。本研究の予測による2025年における各国の総人口は,国連等既存の予測に概ね近い水準となった。食料需給については,来世紀初頭にはタイ以外の国で,穀物の自給ができなくなる可能性が示された。来世紀後半の同地域全体の穀物の需給バランスを決定するのは,中国の動向であると考えられるが,すべてのシナリオに対して穀物需要量は供給量を上回ると予測された。