ライフステージを通しての吃音児者の実態に即した支援法の構築

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1目的ライフステージを通しての吃音児者の実態に即した支援法構築の一環として、(1)吃音幼児1例を対象とした事例研究、(2)調査研究として、高等教育機関における吃音のある学生に対する配慮・支援の要望、について検討を行った。2事例研究(1)方法:1)対象児:発吃2歳0ヵ月の3歳5ヵ月の女児。発話困難の意識あり。工夫、情緒性反応あり。アイオワ式吃音重症度評定尺度による初診時重症度4。2)言語指導:遊戯的要素をとり入れて実施(平成17・18年度研究実績報告書)。(1)ゆっくりとした発話、(2)柔らかな起声・発話。3)児童中心遊戯療法を言語指導の前後に実施。さらに、親面接を通して環境調整を実施。(2)経過:本指導は3週間に1回程度の頻度で実施。本指導を通して工夫、情緒性反応は消失、重症度2〜1に軽快した。(3)考察:言語指導に焦点を当て、環境調整、遊戯療法を併用した本指導の効果が示唆された。3調査研究(1)対象者:上記調査について、大学、短期大学に在籍経験のある20〜30歳代の吃音者31人より主に複数回答方式で選択回答を得た。(2)結果:学校側に望まれる配慮・支援事項については、吃音の理解(58%)・情報提供(48%)、就職活動(45%)等で高かった。授業等に関連する項目では、発言・発表(32%)、音読(32%)、集団討論(23%)等で高かった。周囲の人との関係では、セルフヘルプグループ(52%)、吃音の専門家(36%)、心理の専門家(29%)、希望職種の人(26%)等で高かった。施設・設備については、学生相談室(29%)、就職支援室(26%)等で高かった。(3)考察:吃音および近接領域の専門家のいる学部・学科、学生相談室等が中心となり、具体的な配慮・支援方法の提示、情報提供や啓発、そのための環塊整備が求められる。