「望ましい死」の達成を測定する尺度の開発と全国実態調査

点击翻译按钮获取中文摘要

平成19年度研究では、平成18年度研究で作成した信頼性・妥当性が保障された遺族調査用尺度である「望ましい死」の達成を測定する尺度(Good Death Inventory)を用いて、全国における遺族調査を行い「望ましい死」の達成状況を調査した。全国調査には100の緩和ケア病棟と14の在宅ケア施設が参加した。有効発送数は緩和ケア病棟で8094人、在宅ケア施設では435人であり、有効回答数は緩和ケア病棟で5602人(69%)、在宅ケア施設では294人(68%)であった。「望ましい死」が達成されたという回答は、緩和ケア病棟では、からだの苦痛がなく過ごせた(81%)、望んだ場所で過ごせた(69%)、医師を信頼していた(83%)、家族や友人と十分な時間が過ごせた(73%)、人として大切にされていた(92%)であった(抜粋)。同様に在宅ケア施設では、からだの苦痛がなく過ごせた(72%)、望んだ場所で過ごせた(94%)、医師を信頼していた(88%)、家族や友人と十分な時間が過ごせた(82%)、人として大切にされていた(96%)であった(抜粋)。本研究の結果、わが国の緩和ケア病棟・在宅ケア施設における「望まし死」の達成の現状と、今後改善が必要な点が明らかになった。本調査の結果は、調査参加施設に全国の分布とともにフィードバックした。各施設における質保証・質改善に向けた取り組みの基礎資料となることが期待される。今後は「望ましい死」の達成を実現するための治療やケアの検討が必要である。