イギリス外交と大陸政策－－戦間期国際秩序と対独宥和政策の起源、1918－25年

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研究計画二年目となる平成24年度は、前年度に引き続き各種史料の収集を行い、また、二本の論文を学内紀要(査読有)に発表した。史料収集は、夏季休暇を利用し、ロンドン、ケンブリッジ、バーミンガム、パリを訪れ、外交文書や個人文書の写真撮影、複写を行った。本年度秋には、「イギリス外交とヴェルサイユ条約一条約執行をめぐる英仏対立、一九一九-一九二〇年」と題する論文が『法学政治学論究』第94号(2012年9月)に掲載された。この論文では、ヴェルサイユ条約の調印後、同条約の解釈や執行方法をめぐり英仏が鋭く対立した様を描き出し、対立の原因をイギリスの側から分析した。いわゆる「ヴェルサイユ体制」が脆弱なシステムとなった理由に関して、従来は条約そのものの欠陥を論じる研究が圧倒的に多いのに対し、調印後の執行過程に着目することで、新鮮な解釈を提起できたと考えている。そして本年度末には、「イギリス外交と英仏同盟交渉の破綻、一九一九-一九二二年」と題する論文が『法学政治学論究』第96号(2013年3月)に掲載された。この論文は、あまり知られていない第一次大戦後の英仏同盟交渉を扱い、同盟交渉が失敗に終わった原因をイギリスの側から検証した。なぜ第一次大戦後にイギリスは強固な安全保障枠組みを形成しえず、自らを欧州大陸にコミットさせなかったのか。英仏同盟交渉の破綻という視角からこの疑問に答えることで、第一次大戦後の国際政治システムの脆弱性という大きな問題にさらなる光を当てることができたと考えている。これらの論文は、この二年間に収集した一次史料や各種文献が重要な基盤となった。