Reduction of environmental loading, improvement of quality of life and psychological acceptability in new lifestyle enabled by DX

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コロナ禍を契機として強制的に導入された行動を、DXの進展と共に新たな生活様式として定着することの効果と受容性に関して研究を進めた。 (a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を対象にし、導入による環境負荷と生活の質の変化および受容性を、一般市民を対象にした社会調査により解析することを目指した。本年度は「こどものオンライン授業に関する調査」を実施した。遠隔授業については、コロナ感染症の拡大に伴い全国で急速に導入されたオンライン授業を対象に、子どもや家庭への影響について調査し、学校教育におけるオンライン授業に対する子どもや家庭の受容性・親和性に関わる示唆を得た。調査は、学校のオンライン授業経験のある小中学生の子どもをもつ東京都在住の保護者1500名を対象に、オンライン授業の際の子どもの様子、生活の変化、家族への影響、子どもの性質や親子の関係性、オンライン授業に対する保護者の考えや希望などを問うた。その結果、2021年6月時点には7割程度が教員や子ども同士がやりとりできる双方向型の授業が可能になっている。オンライン授業を受ける際、いつも在宅家族がいる家庭が半数を占め、低学年になるほどわざわざ在宅の都合をつける割合が高くなった。保護者からは、健康面や信頼関係の作りにくさ、学習の遅れに対する懸念が示された。オンラインでの学習態度や家族との関係性については、学年よりも子どもの特徴との関連が大きいことがわかった。今後のオンライン授業について、反対は3％にとどまり、病気・障害・入院や登校しづらい場合に選択できるとよいという回答が6-7割であった。(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を組み合わせた新たな生活様式の実現可能性に関する調査については、これまでの結果を十分に解析して調査を設計する必要があることが判明し、本年度は調査のフレームの検討に留めた。