教職課程での防災教育のためのICT教材及びカリキュラムの開発とその有効性の検証

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(1) 和歌山県北中部のフィールド調査：令和4年7月に研究分担者の滋賀大学藤岡達也教授と共に、和歌山県広川町・田辺市周辺〔稲むらの火の館、津波防災教育センター他〕及び白浜町・すさみ町周辺でのフィールド調査〔地質構造の基礎的観察〕を実施して、教材作成の検討を行った。(2) 学生への質問紙による実態調査①：過去に南海トラフ型の地震・津波被害を受け今後も想定される地域において、教員養成課程での防災教育の教材を作成するために、学生の実態を把握することを目的として、次のように調査を実施した。令和4年7月に、和歌山市内及び大阪市内の小学校教員養成課程の大学生3年生～5年生75人（和歌山46名、大阪29名）を対象に、これまでに学んだ防災教育について、付箋に自由記述させた後に、受講者全体で分類を行った。この中で学校内での学習と、校外での学習に分けて調査結果を分類した。さらに地域や家庭で学んだ防災教育、個人で行ったボランティアを加えた。和歌山では1人あたり約3.8の回答、大阪では1人あたり約3.0の回答があった。この調査から、和歌山及び大阪の学生共に南海トラフ型地震に備え、幅広い防災教育を受けていることが分かった。さらに和歌山では、「稲むらの火の館」見学等、地域の過去の地震や津波に根ざした学習を行っていることが分かった。(3) 防災教育施設での学生見学とその意識調査：和歌山市内の私立大学4年生を引率して、大阪市立阿倍野防災センターの見学、兵庫県安富町四辻付近で地形（山崎断層の痕跡）の観察を行い、学生の防災への意識調査を行った。これら(1)(2)(3)の調査を踏まえて、地域に根ざした防災教育と連動した初等理科教育法における効果的な教材について検討を行った。