The Checklist of Living Environment for Promoting Active Life

本研究では、健康寿命延伸や要介護要因の予防に寄与する近隣環境要素を明確化することで、SDGs達成に資するまちづくり指針を見出すことを目的とする。本年度においては、一市区町村を対象に町丁目レベルの近隣環境として、遊歩道や公園内施設に関するインフラ情報を中心として、道幅・三叉路の数やバス停の充実度等に関する道路交通情報や、NPO団体の活動情報に関するデータ化し、要因検証の足掛かりとした。特に、一小学校区をモデル地域として詳細に検証を進め、マルチレベル分析によって日常の運動習慣に対して遊歩道の近接性が寄与していることを確認した。これらはコロナ禍以降に関連が強固となっていることが伺え、健康寿命延伸と住環境が密接となっているとも考えられる。この結果を受け、継続的に調査を行っている遊歩道において通行量調査を強化し、ヒアリング調査も行い、今後の足掛かりとした。上記の検証の一方で、マクロで得られる統計情報を活用した市区町村単位での関連検証を展開し、西日本地域を対象とした検証の結果、高断熱住宅（複層ガラス）普及と循環器疾患や呼吸器系疾患による死亡との関連を傾向スコア分析も交えて示した。また、住宅内における転倒の状況についても多変量解析によって明らかとした。特に、循環器疾患は、転倒に伴う大腿骨骨折と同様に、要介護につながりやすい疾病であるため、健康寿命を捉える過程において普及している住宅も一体的に評価していくことも必要と考えられる。そこで高断熱住宅の普及の効果を医療費や暖房費、労働損失費用を加味して、シナリオ分析を行うなどして自治体が取り組んだことによる効果を推定している。現時点で捉えた対象疾病は限られるが、その疾病予防効果のみでも50年で個人費用の回収が見込める可能性が示唆された。

本研究では、健康寿命延伸や要介護要因の予防に寄与する近隣環境要素を明確化することで、SDGs達成に資するまちづくり指針を見出すことを目的とする。本年度においては、一市区町村を対象に町丁目レベルの近隣環境として、遊歩道や公園内施設に関するインフラ情報を中心として、道幅・三叉路の数やバス停の充実度等に関する道路交通情報や、NPO団体の活動情報に関するデータ化し、要因検証の足掛かりとした。特に、一小学校区をモデル地域として詳細に検証を進め、マルチレベル分析によって日常の運動習慣に対して遊歩道の近接性が寄与していることを確認した。これらはコロナ禍以降に関連が強固となっていることが伺え、健康寿命延伸と住環境が密接となっているとも考えられる。この結果を受け、継続的に調査を行っている遊歩道において通行量調査を強化し、ヒアリング調査も行い、今後の足掛かりとした。上記の検証の一方で、マクロで得られる統計情報を活用した市区町村単位での関連検証を展開し、西日本地域を対象とした検証の結果、高断熱住宅（複層ガラス）普及と循環器疾患や呼吸器系疾患による死亡との関連を傾向スコア分析も交えて示した。また、住宅内における転倒の状況についても多変量解析によって明らかとした。特に、循環器疾患は、転倒に伴う大腿骨骨折と同様に、要介護につながりやすい疾病であるため、健康寿命を捉える過程において普及している住宅も一体的に評価していくことも必要と考えられる。そこで高断熱住宅の普及の効果を医療費や暖房費、労働損失費用を加味して、シナリオ分析を行うなどして自治体が取り組んだことによる効果を推定している。現時点で捉えた対象疾病は限られるが、その疾病予防効果のみでも50年で個人費用の回収が見込める可能性が示唆された。