An International Comparative Analysis on Comprehensive Guidelines for Planning School Facilities for Individualized and Active Educational Practices

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グローバル人材の育成や教育の国際化、教育の情報化、教育の個別化・多様化などを背景として、従来型の受動的・一斉型教育から、主体的に情報を入手し、それを応用しながら課題を解決する個別的・能動的教育が求められている。本研究は個別的・能動的教育を実践している先進的な国内外の学校調査を通じて、教育の国際化・情報化・個別化、インクルーシブ教育に対応した施設や空間の実態を明らかにする。さらにそういった施設・空間の実現をバックアップする教育制度・システムや運営・マネジメント手法、学校整備に関わる発注手法・システムなどのあり方にも着目し、個別的・能動的教育のためのこれからの施設計画を進めていく上での総合的な計画指針を国際比較分析によって得ることを目的とする。事前調査として関連研究文献・資料を整理・分析および調査校選定）をした上で、国内および海外での現地調査を行った。海外調査では現地の研究協力機関と連携し、情報交換、実地調査を行った。なお現地調査における調査内容は、学校関係者・設計者・発注者へのヒアリング調査、施設概要調査、家具レイアウト調査の他、授業観察調査も実施する。2021年度はコロナ禍により海外調査は実施できず国内調査のみを実施した。具体的には広島県（叡智学園中高等学校など）、大阪府（追手門学院小学校、追手門学院大手前中・高等学校など）、愛知県（豊田市立土橋小学校など）での調査を行った。2021年度に実施予定だった海外調査（オーストラリア・パース市）は2022年度の8月に実施し個別的・能動的教育やインクルーシブ教育に対応する施設実態を明らかにした。また2022年度は北海道（札幌市や北見市）、大阪府守口市、広島県府中市の詳細な学校調査を実施している。