父親を対象とした新たな出生前教育プログラムの開発

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2022年度については，2020年度からの研究の遅れを取り戻すべく，①育児サポートの不一致が育児ストレスに及ぼす影響，②親役割の受容を促進する夫婦間サポートの仕組みの両方について検討するための調査を実施する予定であった。5月には倫理審査の申請を行ったが7月末まで許可が下りず，その後依頼予定であったWEB調査会社からもペアデータの回収率が見込めないという理由で調査の実施が困難になった。しかし，今年度に入って調査実施の目途が立ち，調査の時期や予算等について最終確認を行っている。また，変更となった研究方法について再度倫理審査を受ける予定である。上記のように，予定していた調査は実施できなかったが，2022年度には，2021年度に学内の助成金を得て実施した調査データを分析し，中学生以下の年齢の子どもを持つ母親を対象に，母親の親IDの獲得過程と夫婦関係との関連について検討を行った。その結果，親IDの肯定的な側面については，子どもの年齢にかかわらず，夫婦関係の良好さと強い関連があった。また，児童期後期以降は，夫婦関係が良好であるほど親としての不安が減少する傾向がみられ，良質な夫婦関係が不安定な親IDを抑制する可能性が示唆された。また，夫婦の関係性評価が育児感情を介して親IDに影響を及ぼす影響過程について検討を行った結果，児童期後期から夫婦の関係性評価が育児感情を介して親IDに及ぼす影響が大きくなることが確認できた。これらの検討は，2022年度に実施予定だった父親への支援モデルを検討するにあたり，夫婦の関係性評価をいかに乳幼児期から良好に維持することが重要かを示す1つの根拠であり，今後のプログラム作りに役立つ知見であると考える。2023年度については，早急に2022年度に予定していた調査を実施する（7月予定）。また，このデータの分析結果を基に支援モデルの検討に入ることを予定している。