Earthquake Response Control of Wooden Structures by using High-damping Rubber

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（１）大断面集成材ラーメン構造の接合部設計及び制振ダンパーによる地震時応答低減に関する研究昨年度、大断面集成材を用いた中層木造建築物の柱・梁接合部、柱脚部の接合部のバネ特性が地震時応答にどのように影響を与えるのかを地震応答解析により検討した。2022年度は、接合部設計変更と高減衰ゴム等の減衰機構を想定した制振ダンパー適用による地震応答低減に関して地震応答解析により検討を行った。接合部設計に関しては、１階柱脚部の設計仕様（アンカーボルト本数とボルト間距離）が柱脚部の回転バネ増加に寄与し、地震時応答を低減させることを明らかにした。１階柱脚部の回転剛性と柱頭部の回転剛性の比率が重要であり、柱脚回転剛性／柱頭回転剛性を0.6以上とすることが好ましいことを示した。また、各階に制振ダンパー、構造用合板を設置した場合も、地震時応答を低減できることを示した。（２）２質点構造物モデルによる層またぎ制振ダンパーの応答低減効果に関する研究２質点系モデルに高減衰ゴム等の制振ダンパーを想定した減衰機構を層またぎ設置した場合の複素固有値問題について特性方程式を導出し、減衰機構の減衰係数と構造物の減衰定数の関係を明らかにした。また、モーダルアナリシスにより減衰機構の応答低減効果について検討を行った。構造減衰を無視した場合、１次減衰定数は、減衰機構を各層間設置した場合と比較して、層またぎ設置した場合の方が平均して1.90倍になった。モーダルアナリシスによる最大層間変形の低減率は第１層、第２層とも、各層間設置では0.45までの減少にとどまるのに対して、層またぎ設置では0.32まで減少した。以上の結果から、層またぎ制振ダンパーは、各層間設置ダンパーと比較して、1次減衰定数を効率良く増加させることができ、地震時応答低減効果が高いことが検証された。本研究成果は国際オープンアクセス学術誌に掲載された。