Non-financial KPIs as Indicators of Future SDGs: Empirical Study by Global Data

本研究課題の目的は、企業の社会・環境活動実績を含む非財務情報をKPIsとして報告することを目的とした統合報告を採用する企業が増えつつある中で、統合報告書内でKPIsとして報告される非財務情報が本当にSDGsに結びついているのか、また、どのような因果関係の帰結として株価上昇を生み出しているのか、という点に関する学術的研究、特に実証分析を実施することである。研究4年度目にあたる2022年度においては、前年度に引き続き、これまでの研究成果を総合的に学界および実務界に共有することに主眼をおいた。詳細は研究業績一覧に記載するが、代表的なものを挙げると、まず、研究代表者が、これまでの実証分析の成果を書籍にまとめた。『非財務情報の意思決定有用性　－情報利用者による企業価値とサステナビリティの評価－』というタイトルで、中央経済社より刊行予定である。そのほか、日本会計研究学会特別委員会（委員長　奥村雅史）の最終報告書の分担執筆をおこなった。また、研究分担者（阪）が、日本会計研究学会第81回全国大会の統一論題報告において「サステナビリティ開示」という論題で報告および討論をおこなった。合わせて、次なる分析対象とする非財務情報の候補として、環境分野から水資源に関する情報と、社会分野から人的資本に関する情報を選択し、データの収集および分析を進めている。なお、新型コロナウイルス感染症による海外出張の制限を受け、2022年度（特に前期）についても、海外での研究成果発信が十分におこなえなかったため、研究期間を1年度延長したうえで、成果発信に注力することとした。

本研究課題の目的は、企業の社会・環境活動実績を含む非財務情報をKPIsとして報告することを目的とした統合報告を採用する企業が増えつつある中で、統合報告書内でKPIsとして報告される非財務情報が本当にSDGsに結びついているのか、また、どのような因果関係の帰結として株価上昇を生み出しているのか、という点に関する学術的研究、特に実証分析を実施することである。研究4年度目にあたる2022年度においては、前年度に引き続き、これまでの研究成果を総合的に学界および実務界に共有することに主眼をおいた。詳細は研究業績一覧に記載するが、代表的なものを挙げると、まず、研究代表者が、これまでの実証分析の成果を書籍にまとめた。『非財務情報の意思決定有用性　－情報利用者による企業価値とサステナビリティの評価－』というタイトルで、中央経済社より刊行予定である。そのほか、日本会計研究学会特別委員会（委員長　奥村雅史）の最終報告書の分担執筆をおこなった。また、研究分担者（阪）が、日本会計研究学会第81回全国大会の統一論題報告において「サステナビリティ開示」という論題で報告および討論をおこなった。合わせて、次なる分析対象とする非財務情報の候補として、環境分野から水資源に関する情報と、社会分野から人的資本に関する情報を選択し、データの収集および分析を進めている。なお、新型コロナウイルス感染症による海外出張の制限を受け、2022年度（特に前期）についても、海外での研究成果発信が十分におこなえなかったため、研究期間を1年度延長したうえで、成果発信に注力することとした。