High risk intervention and population approach for obesity of shift workers

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今後の超高齢社会において交代制勤務者の健康管理は重要な課題であり、体内時計が変調しやすい交代制勤務者の健康の保持増進には、「時間栄養学」の概念に基づく公衆栄養学的アプローチが有効ではないかという考えに基づき、栄養・運動指導を取り入れた行動変容を促す効果的な支援方法の確立を行うことを目的としている。2019年度は、「肥満に関連した不規則な食生活要因の特定」を目的として、愛媛県内の介護老人保健施設15施設で働くすべての職種のコホート集団において、(1)日勤、夜勤などの勤務形態毎の朝・昼・夕・夜食・間食等の頻度(2)睡眠時間(3)身体活動等生活リズムに関する生活習慣因子(4)主観的健康観(5)職業ストレス(6)SF-8など社会心理要因調査も含む質問票を使用したベースライン調査を実施し、644名より回答を得た。解析した結果、勤務形態は肥満との明確な関連はみられなかったが、男女とも「食べる速度が速い」（p<0.01）、男性は「麺類の汁を残さない」「高ストレス」（p<0.05）、女性は「夕食時間が遅い」「お腹いっぱい食べてしまう」「朝食の欠食」（p<0.05）の項目において、肥満者が有意にその割合が高かった。したがって、交代制勤務者の肥満にはこれらの食生活要因に留意が必要であることが考えられた。2020年度はその解析結果に基づき、介入9施設300名に対してポピュレーションアプローチとしてメタボリックシンドローム該当・予備群該当のリスク解消のための食生活改善リーフレットを作成、配布を行った。2021年度よりハイリスクアプローチによる不規則な食生活の改善による減量を目的とした介入研究を実施予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、施設職員の現場では人材確保が喫緊の課題で、遠隔介入さえ難しい状況となり、2022年度も状況が改善しなかったため、やむを得ず補助事業期間延長となった。