情報サービス利用者の行動や思考を支援する機能の今後のあり方　～電子カルテを例に～

点击翻译按钮获取中文摘要

多数の病院で稼働中の電子カルテには、医療の質や安全の向上などを支援する様々な支援機能が導入されている。しかし「高度な機能を導入しても利用者が正しく使わなければ無意味」との視点に立ち、利用者の認知・行動指向で今後の支援機能のあり方を検討した。1)支援機能の過去や現状の特徴の把握方法の検討：一般に複合的な業務システムの開発成果を詳述した文献は少なく1000字程度の抄録しかない場合が多い。そのため少ない情報量でもそれらを集約して知見を得る方法を検討した【論文2編】。また抄録すら少ない場合に複数の公式ホームページの横断的調査でどの程度知見が得られるかを検討した【論文1編,発表1回】。2)支援機能の利用が「できない」と「しない」の違いの把握：電子カルテ利用に関するヘルプデスク問い合わせ事例を利用者行動指向で蓄積するツールを研究協力病院で試行導入し、集積データの分析手法の有用性を検討して発表した【論文1編,発表1回】。しかしCovid-19の移動制限のため更なる研究推進はできなかった。3)病院間の支援機能の差異が利用者に及ぼすリスクの検討：差異のリスク要因の把握・分類方法の概要を発表し【論文1編,発表1回】“汎用モデル”として具体化した【論文1編】。また2)で開発した文献調査の方法で放射線画像レポート見落とし防止対策の病院ごとの違いを分類した結果【論文1編】に“汎用モデル”を適用して、病院間のどういう異動パターンの場合に差異のリスクが懸念されるかを検討した【本年度論文１,発表1】。4)支援機能が利用者に与える影響の世代間差異の検討：電子カルテでの患者情報収集のベテランと若手看護師の思考や作法の違いを把握するために、研究協力病院でアンケートを行う予定であったがCovid-19の移動制限で実施できず、看護業務支援機能の過去20年間の動向を文献調査で把握するに留まった【論文1編,発表1回】。