Quantitative and qualitative research on the activation of organizations through interpersonal networks

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本研究の目的は、職場におけるネットワークが組織に与える影響を明らかにすることを通じて、どのようなネットワーク構築を促すことによって組織の活性化を実現できるかを示すことにある。ICTの発達によって取得可能になった大量の人間の行動データを利用する定量的手法に加えて、実務家との協働までに踏み込んだ定性的手法も実施することで、幅広い業種・職種の職場において実行可能な方策を明らかにすることを目指す。そこで、令和４年度には、下記のような活動を行った。定性的な調査としては、職場やそこで働く人に対する調査を対面とオンラインの両方で実施した。コロナ禍による働き方や働く場所の変化、および、オンライン上やリモート環境におけるものも含めて、コミュニケーションや組織活性化の手法について、幅広く調査研究を実施した。また、企業を対象とした研究会や研修の場も活用して、実務家との対話や相互フィードバック、オンライン上のコミュニケーションや組織活性化に関する報告やワークショップを実施した。さらに、職場における振り返りの支援・共有ツールを通じたマネジメントや職場における成長について新たな調査研究にも着手している。定量的な調査としては、過年度より実施している、コロナ禍の影響も考慮した仕事の生産性、ワークエンゲージメント、ストレス、ウェルビーイングなどに関する継続的なウェブ上のアンケート調査を実施した。最新の調査では、仕事の生産性やワークエンゲージメントに関する項目を新たに追加している。これらの調査研究と並行する形で、研究成果の一般に対する情報発信・活用を行った。情報発信としては、一般公開の研究会、学生や市民向けの講演会や公開講座、ウェブページ・SNS、などにおいて情報発信を行った。研究成果の活用としては、大学での講義、企業向けの研究会、企業研修、などにおいて研究成果を活用し社会への還元を目指した。