虚血性脳卒中に対する超急性期血栓回収療法の費用対効果分析

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超高齢社会において高齢者に多い脳卒中はその患者数が増加している。死亡の原因としては第4位であるが、要介護となる原因としては第２位であり、健康寿命延伸の阻害要因となっている。そのため、脳卒中は発症予防につとめるとともに、発症後の後遺症軽減が必要である。近年、脳卒中医療は急速に進歩し、超急性期再灌流療法である血栓除去術は、急性期脳卒中を発症した患者の機能予後を大いに改善させることが明らかにされている。一方で、高齢化と医療費の増大がますます進行するわが国においては、健康寿命の延伸と医療費適正化のための費用対効果による医療技術の評価が求められる。本邦における血栓除去術の費用対効果は未だ明らかではない。本研究では、福岡県下の７つの脳卒中専門病院による多施設共同前向きコホート研究、福岡脳卒中データベース研究を用いて、本邦における超急性期血栓除去術の費用対効果を明らかにする。今年度は、昨年度に引き続き、登録患者17074名のうち、血栓溶解療法施行1422名、血栓除去術施行573名のデータを固定し、スクリーニングを行った。さらに臨床現場の専門医との意見交換を行い、各医療機関にて血栓溶解療法や血管内治療に関する適切なデータ指標を追加収集が必要となり、その選定に議論を重ね、データの再収集に取り組んだ。またモデルの妥当性については、血管内治療の専門医だけでなく、医療経済学、疫学の専門家とミーティングを行い、デザインの妥当性について十分に議論したうえで、データ分析を開始している。