Building an open space centered planning theory responding to the transition to remote lifestyles

COVID-19パンデミックにより、世界中でテレワークやオンライン学習が普及した。そのため都市計画は、従来型の通勤・通学を前提とした都市構造から、新たに 「リモート型ライフスタイル」に対応することが求められる。リモートには特有の都市生活上の課題も指摘されていることから、都市計画による対応は喫緊の課題といえる。2021年度は、国際誌に査読付き論文が掲載された。この論文ではリモートワーカーに焦点を当て、その都市緑地利用の特徴を明らかにした。2022年度は、この研究を発展させた研究成果が、国際誌npj Urban sustainabilityに「Urban agriculture in walkable neighborhoods bore fruit for health and food system resilience during the COVID-19 pandemic」と題して掲載された（共著論文）。この論文では、パンデミック期間のライフスタイルのうち、緑地利用に焦点を当て、その精神的健康の改善効果を実証したものである。研究の結果、精神的健康の改善効果では、大きな公園の利用(オッズ比: 1.44, p=0.001)よりも、農地の利用(オッズ比: 2.06, p<0.001)の方が効果的であることが明らかになった。加えて、2022年度までの研究成果に基づき、本研究課題は国際的に発展させるべきものであると捉え、国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))に『「ライフスタイルの多様性」を支える公共空間戦略の国際比較研究』と題した研究助成を申請し、採択された。

COVID-19パンデミックにより、世界中でテレワークやオンライン学習が普及した。そのため都市計画は、従来型の通勤・通学を前提とした都市構造から、新たに 「リモート型ライフスタイル」に対応することが求められる。リモートには特有の都市生活上の課題も指摘されていることから、都市計画による対応は喫緊の課題といえる。2021年度は、国際誌に査読付き論文が掲載された。この論文ではリモートワーカーに焦点を当て、その都市緑地利用の特徴を明らかにした。2022年度は、この研究を発展させた研究成果が、国際誌npj Urban sustainabilityに「Urban agriculture in walkable neighborhoods bore fruit for health and food system resilience during the COVID-19 pandemic」と題して掲載された（共著論文）。この論文では、パンデミック期間のライフスタイルのうち、緑地利用に焦点を当て、その精神的健康の改善効果を実証したものである。研究の結果、精神的健康の改善効果では、大きな公園の利用(オッズ比: 1.44, p=0.001)よりも、農地の利用(オッズ比: 2.06, p<0.001)の方が効果的であることが明らかになった。加えて、2022年度までの研究成果に基づき、本研究課題は国際的に発展させるべきものであると捉え、国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))に『「ライフスタイルの多様性」を支える公共空間戦略の国際比較研究』と題した研究助成を申請し、採択された。